空売りとは？株価下落で利益を狙う信用取引の仕組みを解説

株価が下落する局面でも利益を狙える「空売り」をご存知でしょうか？

空売りは、証券会社から株式を借りて売却し、その後株価が下がったタイミングで買い戻すことで差額を利益として得る取引手法です。現物取引では株価下落時に利益を出すのは難しいですが、空売りを活用すれば逆風相場でもチャンスがあります。

しかし、空売りには株価上昇時の損失リスクや金利コストなど、いくつか留意点があります。

本記事では、空売りの基本的な仕組みやメリット・デメリットを分かりやすく解説します。

これから信用取引を検討している方や、相場環境に合わせた柔軟な取引手法を探している投資家の方は、ぜひ参考にしてください。空売りを正しく理解し、投資戦略の選択肢を広げることで、様々な相場局面で利益機会を捉えることができるでしょう。

空売りの仕組み

空売りとは、信用取引の一種で手元に持っていない株式を証券会社から借りて売却し、後日買い戻して返却することで株価下落局面でも利益を狙う取引手法です。

例えば、1,000円の株を1,000株空売りし、後に800円まで下落したところで買い戻せば、差額の20万円が利益となります。

空売りができるのは、証券取引所が定める「貸借銘柄」のみです。また株価の下落に空売りが拍車をかける恐れがあるため、直近の株価以下での空売りは原則禁止される「空売り規制」もあります。

リスクとしては、予想に反して株価が上昇すると損失が膨らむ点に注意が必要です。

このように空売りを活用することで、株価下落局面でも利益機会を得たり、保有株式の値下がりリスクをヘッジしたりすることができます。信用取引の仕組みをよく理解して、うまく活用していきましょう。

空売りのメリット

株価下落局面でも利益を狙える

空売りの最大のメリットは、株価が下落する局面でも利益を狙えることです。一般的な投資では株価が上がることで利益が得られますが、空売りでは株価が下がれば下がるほど利益が出ます。

株価が下落する理由は様々で、企業業績の悪化、経済環境の変化、業界の競争激化などが考えられます。空売りを行えば、そうした株価下落リスクをチャンスに変えることができます。株価が下がれば下がるほど、借りた株を安く買い戻せるため、売値と買値の差額が利益となります。

つまり、空売りは株価の上昇と下落の両方から利益を狙える投資手法なのです。ただし、株価が上昇し続けた場合は損失が拡大するリスクがあり、リスク管理が重要になります。

保有株式の下落リスクをヘッジできる

空売りは、投資家が保有する株式の下落リスクをヘッジする手段としても活用されます。例えば、投資家がA社株を1,000株保有していた場合、A社株の株価下落に備えて、空売りでA社株100株分をショートポジションを構築することができます。

この場合、A社株の株価が下落すれば、保有株式の含み損は発生しますが、一方でショートポジションからの利益が得られます。つまり、保有株式の下落リスクを一部相殺することが可能になるのです。

逆に、A社株の株価が上昇した場合は、保有株式の評価益が増えますが、ショートポジションでは損失が発生します。しかし、ショートポジションの損失は限定的であり、保有株式の含み益の一部を失うに過ぎません。

このように、空売りを活用することで、投資家は保有株式のリスクをヘッジし、ポートフォリオ全体のリスクを低減させることができます。特に大口の株式保有者にとって、空売りはリスク管理の重要な手段となっています。

株主優待の取得にも活用できる（つなぎ売り）

空売りには株主優待を取得する目的で利用される「つなぎ売り」という手法もあります。つなぎ売りとは、株主優待の権利確定日の前に一時的に株式を空売りし、権利確定後に株式を買い戻す手法です。

この手法を用いることで、実際に株式を長期保有することなく株主優待を取得できます。ただし、株主優待の権利を得るための一時的な空売りであっても、空売りに伴うリスクは存在します。株価が予想外に上昇した場合、損失が発生する可能性があります。

つなぎ売りは、株主優待の経済的価値が高い銘柄で行われることが多く、投資家の間で人気の手法となっています。しかし、証券会社によっては一時的な空売りを制限している場合もあるため、事前に確認が必要です。

つなぎ売りは空売りの活用例の一つですが、株価の下落を見込んで利益を狙う本来の目的とは異なります。空売りには様々なリスクが伴うため、十分な理解と注意が求められます。

空売りのデメリット・リスク

株価上昇時の損失は理論上無限大

空売りには大きなリスクが伴います。株式の買い持ちでは、最悪の場合でも投資額を上限に損失が限定されます。

しかし、空売りの場合、株価が上昇し続けると理論上損失は無限大になる可能性があります。

例えば、株価が100円の銘柄を空売りし、その後株価が200円に上昇した場合、損失は100円となります。しかし、株価がさらに300円、400円と上昇し続けると、損失はそれに比例して拡大していきます。株価に上限がないため、損失にも上限がないのです。

このリスクを回避するには、あらかじめ許容できる損失額を設定し、その金額に達した時点で強制的に空売りポジションを手仕舞いする「損切り」が重要になります。

しかし、株価の急騰時には損切りルールが間に合わない場合もあり、空売りには常に無限大のリスクが付きまといます。経験豊富な投資家でも、このリスクを完全に排除することはできません。

空売りは高リスク・高リターンの投資手法であり、十分なリスク対策と経験が必要不可欠です。株価の上昇による損失リスクを理解した上で、慎重に取り組む必要があります。

空売り規制により取引が制限される場合がある

空売りには様々なリスクがあるため、規制当局は市場の健全性を維持するために一定の規制を設けています。例えば、金融危機時には空売り規制が導入され、特定の銘柄や業種での空売りが一時的に禁止されることがあります。

2008年の金融危機では、多くの国で金融株の空売りが禁止されました。日本でも2008年から2009年にかけて、金融株の空売り規制が導入されました。また、2020年の新型コロナウイルス感染拡大に伴う市場混乱時にも、欧州や日本などで一時的な空売り規制が行われました。

このように、市場の混乱が生じた際には、規制当局が空売り規制を発動し、特定の銘柄や業種での空売りを制限することがあります。空売り投資家は、こうした規制リスクにも注意を払う必要があります。規制が導入されると、空売りポジションを解消せざるを得なくなり、損失が拡大する可能性があるためです。

空売り規制は一時的なものが多いものの、市場の安定性を損なうリスクがあると判断された場合には、長期的な規制も検討される可能性があります。空売り投資家は常に最新の規制動向を注視し、リスク管理に万全を期す必要があるでしょう。

空売りに必要な手続き

信用取引口座の開設

空売りを行うには、まず信用取引口座を開設する必要があります。

信用取引口座は、証券会社に開設する特別な口座です。一般的な現物取引口座とは異なり、信用取引では証券会社から一時的に株式を借り入れて売買することができます。

信用取引口座を開設するには、以下の条件を満たす必要があります。

一旦信用取引口座が開設されれば、証券会社から株式を借り入れて空売りを行うことができます。ただし、空売りには追加的な条件があり、すべての銘柄を空売りできるわけではありません。

委託保証金の差し入れ

信用取引口座を開設する際には、一定額の委託保証金を証券会社に差し入れる必要があります。

委託保証金は、株価変動によって発生する損失に備えるためのお金で、売買代金の30%程度が目安とされています。委託保証金は現金で差し入れるほか、保有している上場株式を担保に充てることもできます。

委託保証金の額は、売買する銘柄の株価や売買数量によって変わります。空売りのリスクが高まれば、証券会社から委託保証金の追加を求められる場合もあります。委託保証金を差し入れることで、空売りによる損失が一定額以上に膨らむリスクを抑えられます。

銘柄の選定

空売りを行う際の銘柄選定は非常に重要です。株価下落が見込める銘柄を選ぶことが、空売りで利益を上げるためのカギとなります。

一般的に、次のような銘柄が空売り対象として有望視されています。

ただし、銘柄選定は慎重に行う必要があります。企業の実態を十分に調査し、株価下落の根拠を確認することが不可欠です。単なる憶測に基づいて空売りを行うと、大きなリスクを冒すことになります。

空売りに適した銘柄を見つけるには、企業の決算情報や業界動向、マクロ経済指標など、様々な情報を総合的に分析する必要があります。専門家のアナリストレポートなども参考にするとよいでしょう。

まとめ

空売りとは、株価が下落すると予想される銘柄の株式を借りて売却し、後日安い価格で買い戻して返却する信用取引の一種です。株価が下落すれば売却価格と買戻し価格の差額が利益となり、逆に上昇すれば損失が発生します。

空売りのメリットは、株価下落局面でも利益を狙えること、そして保有株のリスクヘッジができることです。一方でデメリットは、株価が予想に反して上昇した場合の損失が理論上無限大になるリスク、および貸株料などのコストがかかることです。

空売りを行うには証券会社に信用取引口座を開設し、一定の審査を通過する必要があります。対象銘柄は取引所が選定した「貸借銘柄」に限られ、空売り規制により一定の制限もあります。